ポイ活民にはお馴染みの「楽天経済圏」。ポイ活民もそうではない人でも、誰でも一度はサービスを利用しているのではないでしょうか。
「楽天経済圏」では、生活の様々なシーンで楽天が展開しているサービスを利用していくことで、楽天ポイントを効率的に貯めたり運用したりすることができ上手に活用できれば非常にお得です！
この記事では、楽天経済圏を活用するメリット・デメリットに触れていきながら、具体的にどの様なサービスなのかを解説します。
楽天経済圏のメリット
楽天経済圏を活用するメリットは、大きく2つあります。
1.楽天ポイントを効率的に貯められる
楽天経済圏には、楽天市場や楽天カードなど、楽天ポイントが貯まるサービスが豊富に揃っています。
これらのサービスを組み合わせることで、日常生活の中で自然と楽天ポイントを貯めることができます。
例えば、楽天カードで楽天市場でお買い物をするだけで、通常ポイント1倍に加えて、SPU（スーパーポイントアッププログラム）によるポイントアップも適用されます。
また、楽天モバイルや楽天銀行など各種サービスを利用することでも、楽天ポイントを貯めることができます。
2.生活の利便性が向上する
楽天経済圏のサービスを活用することで、生活の利便性が向上します。楽天市場や楽天ブックスなどの通販サービスを利用すれば、自宅でスマホ1つで買い物ができるなど非常に便利です。
楽天では暮らしの基本となるサービスを提供しています。例えば、携帯電話料金は「楽天モバイル」、ネット回線は「楽天ひかり」等欠かせないサービスを楽天にすることで、通信料や光回線料金をまとめて支払うことができ、支払いの手間や費用を抑えることができます。同時に楽天ポイントも貯めることができ、楽天市場でのお買い物など様々な使い方ができます。
楽天経済圏のデメリット
楽天経済圏を活用するデメリットは、大きく2つです。
1.サービスの複雑化
楽天経済圏には、多種多様なサービスが存在します。ポイント還元率も複雑になり、時々付与率の改定が行われます。
2.楽天への依存度が高くなる
他の経済圏にも同様に言えることですが、楽天経済圏を活用することで、楽天に依存度が高まります。仮に、サービスが利用できなくなったり、ポイント還元率が下がったりすると、ポイントの使い道が限られてしまいます。
楽天経済圏のオススメの活用方法
私がオススメする楽天経済圏の活用方法です。
1.楽天カードの作成とお買い物について
楽天カードは楽天経済圏に欠かせないクレジットカードです。
ポイント還元率も高く使い勝手の良いカードでオススメです。
楽天カード（ノーマル）基本情報
| 年会費 | 無料 |
| 年間利用可能金額 | 100万円 |
| ポイント還元率 | 100円に付き1ポイント |
| 貯まるポイント | 楽天ポイント |
| 付帯機能 | 楽天ポイント有り・Edy選択可能 |
| ブランド | VISA・Master・JCB・Amex |
| サービス保険 | ETC・家族カード・盗難保険・海外旅行保険・キャッシング |
| SPUポイント特典 | 楽天カード特典分＋1倍 |
2.楽天市場や楽天ブックスなどの通販サービスを利用する。
国内ECサイト最大手の楽天市場を上手に活用すると、期間限定ポイントSPUを多く獲得できます。
SPUは使用期間が限られますが、通常ポイントより多く付与されますので、使用可能期間に十分注意して使いましょう。
定期的に各種キャンペーンが開催されていますので、必ずエントリーしてから使いましょう。
3.ふるさと納税は楽天ふるさと納税を利用する。
皆さんの中にはふるさと納税を行なっている人も多いのではないでしょうか。
ふるさと納税は、任意の自治体に寄付金額2000円を超えた部分に対して、所得税と住民税の減税を受けられる制度の事です。
楽天ふるさと納税では、令和6年1月に発生した、能登半島地震の被害支援なども寄付を行えるなど自治体支援の観点から
幅広く活用されています。
4.楽天証券や楽天銀行などの金融サービスを利用する。
楽天証券・楽天銀行は言わずもがな、楽天経済圏を活用する上で欠かせない存在です。
特に楽天証券に関しては、まさしくネット証券会社を代表するように投資初心者から上級者まで多くの方に利用されています。
当然ながら、楽天ポイントでの金融商品に投資ができるため、投資の第一歩としてポイント利用での投資をオススメします。
私の1株ポイ活の原点でもあり、初心者にわかりやすい取引ツールやアプリなどが揃っていますので、
まだ口座開設されていない方は、口座開設をぜひ行ってください。
2023年〜ポイント改訂関係で賑わせていること
楽天ポイント、特に楽天証券でのポイント付与に関する条件の改定において、一部のユーザーが改悪と声をあげています。
実際に2022年ではポイント制度改訂により投資信託保有に関する付与回数の減少など、楽天の先行きを心配する声もネットで起きました。しかしながら、これには他の証券会社もポイント改訂なども行なっているため、ポイ活投資の観点からは非常に不安になったことを思い出します。
2024年から新NISAが始まり、多くの人が資産形成に向け投資（特に投資信託）へ資金を投じることが予想されます。そのような状況では投資信託保有におけるポイント付与率が改定されると影響が大きいと思いますが、ポイントについてはあくまで、経済圏における2次的産物なため、投資の本質を理解し長期に続けることの意義を私たちは求められると実感しています。